楽天が社内の公用語を英語にすることを発表したときは否定的な意見も見られましたが、実際に英語を社内の公用語にしているビジネスマンには概ね好評のようです。
勤務先の公用語が英語になったことについて、「良かったと思う」「まあ良かったと思う」の回答は合計69.1％に達した。一方、「良くないと思う」「あまり良くないと思う」の合計は6.4％にとどまり、（調査元が国際ビジネスコミュニケーション協会であるにしても）多くは英語の公用語化を前向きに捉えている。 via : Economic News
楽天の三木谷氏はインタビューで英語公用語化のメリットを話していましたし、社員の方も英語の効果を肌で感じているのかもしれません。
インターネット企業は技術がいちばん重要です。ただ、日本でコンピュータサイエンスを専攻している卒業生は、だいたい年間２万人しかいません。それに対し、アメリカは約6万人、中国は100万人、インドは200万人いるんですよ。だから何百万人のプールから人を雇うのか、それとも２万人のプールから雇うのかによって、競争優位が全然変わってきます。via : 東洋経済ON LINE
また、ブログ“Life after MIT Sloan”によると、個人にとっても英語が公用化するメリットは少なくなさそう。
英語を公用語にすることで、日本人自身が、最初から自然と世界を目指した開発が出来るようになるというメリットがある。
英語を話す、というのは、単に会話をする言語が英語になるということではなく、情報源や視座がグローバルになることを意味するからだ。
例えば、英語を勉強するために、毎日CNNを聞いたり、Financial Timesを読んだりするようになる。
ネット上などで、日本人以外の人と話す機会も自然と増えるだろう。
そうしたら、世界の中で日本はどう見られているか、日本以外の色んな国の人達が、どんな情報に接して暮らしているのか、ということが自然と頭に入ってくるだろう。
わたし自身、英語に対する抵抗感はほとんどないですが、文章、映像問わず、面白そうなものは積極的にアクセスするようになりました。もし英語がまったく理解できなければ、英語の素材であることがわかった時点でアクセスする気は失せていたはずです。
今はまだ英語を仕事で使う人がマジョリティでないので、英語公用語化について是か非かみたいな論調がありますが、若い世代になるほど英語が身近にありますし、「仕事で英語を使わない環境」が珍しい時代も遠くないかもしれません。
